「韓国は東京五輪をボイコットすべき」とネットで議論

「開催決定にもケチ付けたから当然」の声-
2020年の夏季オリンピックの東京開催が決定した2013年9月8日朝、日本がお祭り騒ぎになる中で、韓国のメディアなどでは、冷ややかな声も出ている。ネットでは、「富士山が爆発して韓国で開催される」「開催地の変更はまだ可能」といった書き込みもあるほどだ。

これに対し、日本のネット上では、「韓国は参加をボイコットすればいいのに」といった声も出ている。

韓国紙「中国で東京開催を祝うのはたった16.1％」

20年の五輪の開催地を巡っては、韓国が東京での開催を阻止するためのロビー活動を活発に行っていると噂されていた。韓国の有力紙の「朝鮮日報」や「中央日報」は13年8月から9月にかけての社説などで、日本は放射能問題の解決より五輪招致が重要なのか、とか、汚染水問題を解決できなければ五輪招致を自主的に放棄すべき、などと論じてきた。また、IOC総会を前に日本の皇族が アルゼンチンを訪問してIOC委員と会うのは皇族の政治活動にあたり憲法違反の疑いがあるなどと、攻撃していた。

東京での開催が決まった9月8日、韓国の経済サイト「マネートゥデイ」では、

「韓国や中国など周辺国との間の反日感情と、最近浮上した福島原発の汚染水の問題が障害となり、東京での開催を水際まで追い込んだ」

などと説明し、4000億円の資金と半径8km内で多くの試合ができる強みで開催が決まったなどと説明した。

朝鮮日報は同日の韓国語のウエブ版で「中国のネチズン『日本のオリンピック誘致残念』」といった複数の記事を掲載した。


「韓国は東京五輪をボイコットすべき」とネットで議論　「開催決定にもケチ付けたから当然」の声- J-CAST（2013年9月8日16時42分）


ある記事では、夏季オリンピックの開催地に東京が選ばれたことに関し中国のネットユーザーの回答者7万人のうち「東京の開催を祝う」と回答したのが16.1％に過ぎず、スペインやトルコのほうがよかったと回答したのが約半数の49.1％だったと書いている。こうした東京五輪開催に関する記事のコメント欄には、

「国際社会は戦犯国日本の再右傾化とか原発汚染とか、私たちが真剣に考えている現象について分っているのか？」
「開催地は、最終的にマドリードに変更されます。富士山爆発が待っていて大地震も待っているからです。開催まではまだ時間があります」

などと書き込まれている。

「韓国がもし誘致していたら当然勝利」

また、

「平昌冬季オリンピックがあるため韓国は参加しなかったが、韓国がもし誘致していたら当然勝利したのは韓国」
「日本オリンピックの真の主人公は韓国にしましょう。彼らが競技に専念している間、私たちは、経済的効果を上げる国民的な機構を構成しましょう」

などといった書き込みもあった。

こうした記事を知った日本のネチズンたちは、

「韓国がボイコットを宣言すれば良いと思うよｗ行動で示せって常々日本に対して言っている韓国なんだから」
「参加は強制じゃないよ。ボイコットしてね」
「韓国がボイコットするように靖国参拝を行って欲しいものです」

などといった意見を相当数書き込んでいる。また、東京で開催されれば韓国が大嫌いな「旭日旗」があちらこちらで振られる可能性があるとして、どんな反応が起きるか憶測する向きも出ている。


大変だ
放射能海洋汚染 画像
で検索しても
全部削除されてるぞ


1： アルゼンチンバックブリーカー(愛知県)：2013/09/08(日) 17:48:57.25 ID:MahWrFyy0
2020年の夏季オリンピックの東京開催が決定した2013年9月8日朝、日本がお祭り騒ぎになる中で、韓国のメディアなどでは、冷ややかな声も出ている。ネットでは、「富士山が爆発して韓国で開催される」「開催地の変更はまだ可能」といった書き込みもあるほどだ。これに対し、日本のネット上では、「韓国は参加をボイコットすればいいのに」といった声も出ている。

韓国紙「中国で東京開催を祝うのはたった16.1％」

20年の五輪の開催地を巡っては、韓国が東京での開催を阻止するためのロビー活動を活発に行っていると噂されていた。韓国の有力紙の「朝鮮日報」や「中央日報」は13年8月から9月にかけての社説などで、日本は放射能問題の解決より五輪招致が重要なのか、とか、汚染水問題を解決できなければ五輪招致を自主的に放棄すべき、などと論じてきた。また、IOC総会を前に日本の皇族が アルゼンチンを訪問してIOC委員と会うのは皇族の政治活動にあたり憲法違反の疑いがあるなどと、攻撃していた。

東京での開催が決まった9月8日、韓国の経済サイト「マネートゥデイ」では、「韓国や中国など周辺国との間の反日感情と、最近浮上した福島原発の汚染水の問題が障害となり、東京での開催を水際まで追い込んだ」などと説明し、4000億円の資金と半径8km内で多くの試合ができる強みで開催が決まったなどと説明した。

朝鮮日報は同日の韓国語のウエブ版で「中国のネチズン『日本のオリンピック誘致残念』」といった複数の記事を掲載した。ある記事では、夏季オリンピックの開催地に東京が選ばれたことに関し中国のネットユーザーの回答者7万人のうち「東京の開催を祝う」と回答したのが16.1％に過ぎず、スペインやトルコのほうがよかったと回答したのが約半数の49.1％だったと書いている。こうした東京五輪開催に関する記事のコメント欄には、「国際社会は戦犯国日本の再右傾化とか原発汚染とか、私たちが真剣に考えている現象について分っているのか？」「開催地は、最終的にマドリードに変更されます。富士山爆発が待っていて大地震も待っているからです。開催まではまだ時間があります」
などと書き込まれている。

「韓国がもし誘致していたら当然勝利」


わそは予言する
過去最小の五輪になるだろう
なぜなら五輪に参加することも
不可能な国が多発するからで
ある

東京五輪決定、韓国ネットユーザーが不信感

　東京が2020年の東京五輪開催都市に決定したことについて、韓国メディアは8日、新聞が日曜日で発行されないこともあり、おおむね淡々と伝えたが、韓国のネットユーザーからは否定的なトーンのコメントが相次いだ。

　東京開催決定の事実関係を伝える大手紙の速報記事には、ネットユーザーから「国際社会は戦犯国日本の右傾化とか、原発による（環境の）汚染など韓国が深刻に考えていることを何とも思っていないようだ。国際社会は無知なのか」といった「失望」の声が寄せられた。

　中には「開催地は結局マドリードに変更されるはずだ。富士山爆発や大地震が待っている」などと、まるで天災発生を期待するような意見も。

　韓国紙のうち、国民日報は「日本政府は2年前の福島原発事故以降、これまで明確な答えを示せずにおり、最近は汚染された冷却水が海に流出したにもかかわらず、放置する態度を見せた」と批判的に伝えた上で、「東京は安定感があるので選ばれたというが、日本政府を信じてもよいのか」「放射能汚染国で五輪だなんて。IOC委員は放射能に汚染されてしまったのか」「選手はドーピングテストよりも放射能テストを受けなければならないのでは」などというコメントを引用し、ネットユーザーの不信感を伝えた


東京五輪決定「当然の勝利」ロシア五輪委員長が祝福
【モスクワ＝佐々木正明】黒海沿岸のソチで来年２月、冬季五輪を開催するロシアのオリンピック委員会、ジューコフ委員長は８日、東京が２０２０年夏季五輪の開催都市に選ばれたことについて、「日本人は最高の状態でオリンピックを開催することができるだろう。当然の勝利だ」と歓迎のコメントを出した。

　露国営通信が伝えた。ジューコフ委員長は、マドリード、イスタンブール、東京の３候補の最終プレゼンテーションがどれも素晴らしいものだったとしながらも、「東京の提案がその中でも良かったことは疑いようがない」と指摘。さらに、東京はとても快適な都市で、「ロシアのスポーツ選手にとっても、居心地が良いものになるだろう」と付け加えた。


日韓関係を改善したくば日本は歴史を直視し謝罪の意を態度で示せ
　韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領は６日、Ｇ２０サミット出席のため訪問先のロシア・サンクトペテルブルクでドイツのメルケル首相と会談し、「日本は歴史を見て、（日韓間の）未来志向の関係を発展させられるよう、（行動を）してくれることを望む」と述べ、歴史問題での日本の前向きな対応を求めた。韓国大統領府高官の話として聯合ニュースが伝えた。メルケル首相側からの質問に対して答えたという。

　朴大統領と安倍晋三首相は５日、両首脳就任後初めて立ち話であいさつを交わしていた。だが、今回のメルケル首相への発言で朴大統領の歴史問題への強いこだわりが改めて鮮明になり、関係改善への期待に冷や水が浴びせられた格好だ。

　朴大統領は会談で、日本について「東北アジアの共同繁栄と平和のため、協力していく重要な隣国で、（関係構築に）努力している」とも述べた。

　メルケル首相は８月２０日、第二次世界大戦中のユダヤ人らの強制収容所を訪問して追悼。今月４日には、ナチスによる虐殺があったフランスの村をドイツのガウク大統領が訪問するなど、独仏間では歴史和解が進んでいる。韓国では「日本はドイツを見習うべきだ」との声が強く、朴大統領の発言はこうした世論を意識したとみられる。


「東京で明日を見つける」ロゲ会長…2020年オリンピック
アルゼンチンのブエノスアイレスで開催されているIOC＝国際オリンピック委員会総会は7日（日本時間8日）、2020年の第32回オリンピックを日本の東京で開催すると決定した。開催地としてほかにイスタンブールとマドリッドが立候補していた。

　最初の投票で東京は1位になるが得票数が過半数に届かず、得票数が同じだったマドリッドとイスタンブールとの間で投票、その結果、東京都イスタンブールとの間で決選投票となった。最終投票で東京は60票、イスタンブールは36票だった。

　10日に12年の任期を終えて退任が予定されている、IOCのジャック・ロゲ会長は「東京は、当初より技術面が有利だったが、イスタンブールとマドリッドとの競争は楽ではなかったはずだ」と語る。

　「3都市とも2020年大会を開催することができたが、最終的にIOC委員の共感を最も多く得られたのが東京だった。オリンピックの価値を高め、同時に次の世代にスポーツの意義を伝えるためのイベントとして、よく計画され安全なオリンピックを開催する。そういう“明日を見つける”招待だった」

　JOCの竹田恒和会長は、記者会見で対抗都市の健闘を称えたうえで、東京が選定された理由を“オールジャパン”体制にあった、という。「首相、都知事、財界、スポーツ界、そして日本人みんなが協力した結果だ」。


第1回投票
東京：42票
イスタンブール：26票
マドリッド：26票

第1回投票同点候補での再投票
イスタンブール：49票
マドリッド：45票

決選投票
東京：60
イスタンブール：36

「日中空母戦」の真相

8月15日夜、筆者は北京のホテルでテレビに釘付けになっていた。CCTV新聞（中国中央電子台ニュース･チャンネル）は、「8.15日本投降日」特集を流し続けていた。その内容を見ていて、その日、意見交換した中国側の言葉が蘇った。その言葉は「これからは空母戦だ」である。

　当該特集が16日以降も報道され続けたのは、15日に武道館で執り行われた戦没者追悼式において、安倍首相が、アジア諸国に対する加害責任についての反省も哀悼の意も述べなかったことに対する反発からだ。報道の中で、国会議員の靖国神社参拝、麻生副総理の「ナチス」発言、橋下大阪市長の慰安婦関連発言などは、全て安倍政権の日本軍国主義化の現れとされた。しかし、ここまでは想定内だった。

「いずも」は日本軍国主義化の証拠

　ニュースに釘付けになったのは、ここに、海上自衛隊の護衛艦「いずも」の進水が含まれていたからだ。これは予期していなかった。「いずも」は、平成22年（2010年）度予算で建造が認められたヘリコプター搭載護衛艦という意味で22DDHとも呼ばれ、基準排水量19500トンである。既に就役している「ひゅうが」級の拡大改良型で、全通甲板を有し、ヘリコプター14機を搭載出来ることから「ヘリ空母」だとも言われる。

「いずも」の進水式 （写真：ロイター/アフロ）

　この「いずも」が8月6日に進水した。CCTVは、「いずも」という名称と進水した時期を軍国主義化の証拠として挙げたのだ。「いずも」という名がなぜ問題視されるのかは、日中戦争の発端となった所謂「上海事変」の際に派遣された日本帝国海軍第三艦隊の編成を見ればわかる。このときの旗艦が「出雲」なのだ。中国にすれば、侵略に来た日本艦隊の旗艦の名を「空母」に付けたということになる。安倍首相が、「侵略」を否定するかのような発言をし、アジアの国々に反省と哀悼の意を示さなかった、2013年の夏にこの名が出現したのだ。

　しかし、CCTVが言う「時期」は、これだけではない。8月6日という日を問題にしたのだ。8月6日は、広島に原爆が投下された日である。原爆投下は中国には関係がないと思えるが、「原爆投下は日本降伏の直接的要因であり、この日に進水させたのは、この恨みを晴らす意志の表れ」だと解説されていた。


　そもそも海上自衛隊はそのようなことを考えたことがなかっただけに、筆者も驚いたのだ。いや、実は、海上自衛隊は「いずも」進水の日を意識したと言う。8月6日を避けたかったのだ。船乗りは迷信深い。縁起の悪いことが大嫌いだ。8月6日は、原爆投下によって広島が地獄絵図と化した日である。日本人にとって、この日は原爆によって亡くなった多くの方々の冥福を祈る日だ。このような日に、新しい艦を進水させたいと思う海上自衛官はいない。

　では、なぜこの日になったのか？ それは「いずも」が大き過ぎたからに他ならない。大潮の日でなければ「いずも」は進水出来なかったのだ。6日を逃すと次の大潮まで待たねばならず、以後の艤装に支障を来たす。結局6日とされたが、午前中は、広島市原爆死没者慰霊式並びに平和記念式が執り行われており、祝賀式典など出来ない。午後にしてもやはり配慮したのだろう。新聞では「華々しく」と報じられたが、実際には控え目な式典だった


　縁起が良い「いずも」という名称

　一方の「いずも」という名称はどうか？ 命名基準は「海上自衛隊の使用する船舶の区分等及び名称等を付与する標準を定める訓令」に定められている。護衛艦の名称は「天象・気象、山岳、河川、地方（都市名は使用しない）の名」の中から付与される。進水時には名前が必要なので、通常は、進水式の数週間前に海上自衛隊が防衛大臣に決裁を仰ぐ。この時、複数の候補とさらに予備の名称を準備しておく。大臣が渋ったら、「じゃ、これで」とすかさず別の名前を出す訳だ。これに遡って、海上自衛隊内での検討があるので、1カ月以上前には名前の候補が挙がっていることになる。

　このとき、やはり船乗りの迷信深さが顔を出す。気象、地名等には限りがあり、帝国海軍時に使用された名称も使用されるが、その際には、当該艦艇の履歴を調べる。不幸な経歴を持つ艦名を排除するためだ。誰も縁起の悪い艦に乗りたくない。この点、「出雲」は、英国から購入して日露戦争に参加、第二次大戦終戦間際まで現役として生き残ったのだから、申し分ない。さらに、今年の「出雲」には特別な意味がある。出雲大社で60年振りの「平成の大遷宮」が執り行われたことから、「神のご加護」を得たいという想いがあったと想像できる。

空母「遼寧」 完成までの中国の苦労

　ところで、「空母戦」と言うからには、中国の空母にも触れなければ片手落ちだろう。中国は、8月15日に合わせて空母「遼寧」を出港させて発着艦訓練を実施し、これも大々的に報じた。空母のプレゼンスは格段に大きい。しかし、空母の運用は容易ではない上、建造自体にも技術的困難が伴う。

　
　1998年、マカオの中国系民間会社が、ウクライナから空母「ワリヤーグ」を購入した。このとき、蒸気タービン・エンジンは撤去されず、自走できる可能性を残している。この艦は2005年4月に大連造船所の乾ドックに搬入され、海軍の塗装が施された。ここから中国の奮闘が始まる。

　修復に当たって二つの難題が中国を苦しめた。

　動力システム改造の責任者であった黄東�Uは、「最も困難だったのは動力システムの回復であった」と述べている。実は、中国の意図に気付いた米国がウクライナに圧力をかけたため、エンジンの最も重要な部品でさえ取り外され、残った装備も表記を消されていたと言う。「遼寧」機関長である楼富強は、「蒸気ボイラー内の圧力が高過ぎて危険なため、必要な出力が得られなかった。設計された圧力の値はわからなかった」と述べている。彼らは、設計情報もないまま、試行錯誤で蒸気タービンを修復したということだ。これでは、本来の出力を出せないどころか、欠陥を抱えている可能性もある


　もう一つの難題は、艦載機関連システムであった。システム主任設計師の王治国は、艦載機運用システムに関する作業を担当したが、80年かかる作業を10年で成し遂げたと言う。誇張はあるにしても、これで問題が解決できたのだろうか？

　彼は、「航空機に関する問題が一万以上存在した」と述べている。それぞれの設備の取付け位置がどこなのか、どのように設置するのか、設計図もなしに、ボルトの跡や配管の穴などを見ながら作業を進めたのだ。これでは、巨大なパズルを解くようなものだ。果たして正確に解けたのだろうか？

　更に、艦載機の本格運用にもまだまだ時間がかかりそうだ。公開された映像を見る限り、J-15が極めてスムーズに着艦している。しかし、これはおかしいのだ。その様子は陸上飛行場への着陸のようで、これでは動揺を伴う外洋で着艦することは難しい。着艦と着陸は異なるのだ。中国海軍は艦載航空機の運用をまだ体得していないように見える。

「空母戦」は「見せっこ」

　問題を多く抱える「遼寧」だが、そのこと自体は重要ではないのかもしれない。空母は日本との戦争に用いられないからだ。「遼寧」が練習艦だからというだけではない。中国が更に空母を建造しても、それは、却って日米同盟と衝突する気がないことを示すものだ。


　中国は空母運用を追及しても米海軍に追いつけない。日米同盟と戦争を考えるなら、潜水艦を増強すべきなのだ。空母の建造及び運用には莫大な費用がかかる。中国とて空母と潜水艦を同時に追求するのは困難だ。既に、中国の国防費も無限ではないことがわかっている。中国空軍内に不満があるが、海軍に予算が多く配分されることがその一因だろう。中央軍事委員会副主席への空軍の抜擢も、空軍を抑えるためだとも言われる。

　「空母戦」は決して空母戦闘群の衝突を意味する訳ではない。言うならば「見せっこ」だ。しかし、空母は国家の影響力を世界中に投射出来る兵力である。日中間で実際の戦闘に使用されなくとも、その保有には目的があるのだ。

　中国海軍が「遼寧」改造を通じて学んだことは、国産空母建造に大いに役立つ。中国海軍は、通常動力型空母の次に、原子力空母の自主建造を目標にしているという報道もある。しかし、中国の空母建造には、多くの難問が立ちはだかるだろう。

　一方の「いずも」は、これまでの汎用護衛艦とは異なる艦艇である。「ひゅうが」から始まった運用思想の変化は、明確になりつつある。しかし、新しい艦艇運用を自らのものとする努力は始まったばかりだ。

　日中双方とも、真の「空母戦」は国内に在るのかも知れない。