2015年01月31日

急拡大のAKB48秋元康Pは「世阿弥」の生まれ変わり

AKB48と「能」は、同じ"人物"に創られていた――。

東京ドームシティホールで25日に行われたAKB48の公演で、新潟にAKB48の姉妹ユニット、NGT48が結成されることが電撃発表された。同グループで、海外を含めると7つ目のユニットとなる。他にも、北海道の札幌や、沖縄を本拠地とする姉妹ユニット構想も噂されている。

発足10年目を迎えてもなお勢いが衰えないAKB48グループをプロデュースするのは、秋元康氏。名曲「川の流れのように」の作詞家、おニャン子クラブのプロデューサーとしても知られる。

秋元氏の「時代の仕掛け人」としての才能は、どこから来るのか。大川隆法・幸福の科学総裁は2013年7月、その秘密を探るべく秋元氏の守護霊を呼んで公開霊言を行った。

驚いたことに守護霊は、秋元氏が室町時代に「能」を大成させた世阿弥の生まれ変わりだと語った。

この両者には

「プロデューサーとしての立場」

「当たる企画を仕かける技法」

「教育者としての側面」

という、3つの共通点がある。


            ○
           .∵    \
          ':.       ×
         ヽ:.ノ     ○ノノ    サムスン電子!
           |        ノ 
          <ヽ     />


某掲示板オフィシャル夢の国「ひらパー」


なら
世阿弥は
誰の生まれ変わりなんだ?
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イスラム国人質事件で新聞各社が“安倍批判”自粛露骨な擁護記事も登場

 湯川遥菜氏が殺害されたと見られる動画が公開され、さらに難しい局面に入ったと思われるイスラム国事件。政府がきちんと救出にあたるよう国民もプレッシャーをかけ続ける必要があるが、しかし、ここで気になるのは、日本の大手メディアの姿勢だ。

 本サイトが再三指摘してきたように、こうした事態を招いた責任の一端は安倍晋三首相にある。すでに湯川氏は昨年8月に、後藤健二氏についても10月末に拘束されたことを政府は確認していた。後藤氏については外務省が昨年の段階で秘密交渉を働きかけたものの、失敗に終わり、そのまま放置してしまったことも本サイトの取材で判明している。これは本日26日発売の「週刊ポスト」(小学館)2月6日号も指摘しているように、明らかな事実だ。

 安倍首相はそんななか、中東歴訪で2億ドルの支援をぶちあげ、しかもわざわざ「支援はISILの脅威を食い止めるため」「ISILと闘う周辺各国に、総額で2億ドル程度、支援をお約束します」と、軍事援助であるかのような発言をしたのである。

 政府や外務省がこの「2億ドル」を「人道支援やインフラ整備などの非軍事分野での支援」などと“言い換えた”のは、最初の予告動画公開の後。「2億ドル=人道支援」ということ自体は誤りではないが、だとしたら、安倍首相のカイロでの演説は明らかなスタンドプレーであり、致命的な失言といっていいだろう。

 だが、新聞もテレビもそのことをほとんど報道しない。それどころか、政府の言い分を垂れ流し、安倍首相を擁護し続けているのだ。たとえば、人質事件が発覚した翌日、新聞各紙の社説にはまるで判で押したように同じ文言が並んだ。

〈しかし、日本からの医療や食料の提供は、住んでいた街や国を追われる人たちが激増するなかで、不可欠の人道的な援助である。「イスラム国」に向けた攻撃ではなく、脅迫者たちの批判は筋違いだ。安倍首相は記者会見で「許し難いテロ行為に強い憤りを覚える」と述べ、中東地域の平和や安定を取り戻すための非軍事の支援を続けていく意思を強調した。毅然(きぜん)として向き合っていくべきだろう。〉(朝日新聞 21日付朝刊「社説」)

〈身勝手で筋違いな要求だ。安倍首相はエジプトでイスラム国対策の2億ドルの支援を表明したが、それは避難民向けの食料や医療など人道援助が中心だ。あくまで非軍事活動に徹している。菅官房長官が「テロに屈することなく、国際社会とテロとの戦いに貢献する我が国の立場に変わりない」と語ったのは当然だ。〉(読売新聞 21日付朝刊「社説」)

〈安倍首相は確かに訪問先のカイロで演説し、「イスラム国」対策として近隣のイラクやレバノンなどに2億ドルの支援を表明した。だが、その内容は「イラク、シリアの難民・避難民支援」や「地道な人材開発、インフラ整備」など非軍事的な色彩が強く、「イスラム国」との戦闘に力点を置いた支援ではない。〉(毎日新聞 21日付朝刊「社説」)

〈見当違いも甚だしい。「イスラム国」の暴力から逃れるため、シリアやイラクでは多くの人々が住む家を追われた。難民を支える環境を整えることが急務だ。そのための人道支援である。〉
〈安倍首相は「テロに屈してはならない」と述べるとともに、「国際社会と連携し、地域の平和と安定に貢献する方針は揺るがない」と決意を示した。「イスラム国」と対峙する各国と綿密に連携し、2人の早期解放に全力をあげてほしい。〉(日経新聞 21日付朝刊「社説」)」

〈エルサレム市内で会見した安倍首相は(中略)2億ドルの拠出は避難民への人道支援であることを強調し、実施する考えを示した。菅義偉官房長官も「テロに屈することなく、国際社会とともにテロとの戦いに貢献していく」と述べた。この姿勢を支持する。〉
(産経新聞 21日付朝刊「主張」)

 読売や産経だけなく、朝日や毎日まで──。まるで、報道協定か?と見紛うばかりの画一的内容だが、取材してみると、やはりそこには自主規制があるようだ。全国紙の政治部記者が語る。

「報道協定や表立った圧力はないが、官邸も外務省も口を開けば『人命がかかっているから慎重に』といってきますからね。政権批判をしたら、『事件を政治利用した』『イスラム国を利する報道をした』などと叩かれるのは目に見えている。今の段階では、我々としても人命最優先ですから、政府見解をそのままトレースするしかない」

 しかし、「人命がかかっているから慎重に」というが、新聞やテレビが手控えているのは安倍政権批判であり、イスラム国に対しては「許しがたい」「言語道断」などと、論陣をはっているではないか。ようするに、マスコミが刺激しないよう配慮しているのは、イスラム国でなく、国内の空気なのだ。

 実際、新聞だけでなく、テレビも過剰としかいいようのない自粛体制をとっている。ニュース番組はもちろん、フジテレビはアニメ『暗殺教室』の放映を中止し、テレビ朝日の『ミュージックステーション』では、ロックバンド「凛として時雨」による楽曲「Who What Who What」の歌詞が、「血だらけの自由」を「幻の自由」に、「諸刃のナイフ」を「諸刃のフェイク」に改ざんされ、またKAT-TUNが演奏予定だった新曲「Dead or Alive」が別の曲に変更されるという対策がとられた。

 そして、安倍政権はこういったメディアの空気を利用して、「人命尊重」を大義名分に自分たちの批判をしないように圧力をかけているのだ。

「官邸はとにかく、今、救出よりも自分たちへの批判をどう抑え込むかということに躍起になっています。菅義偉官房長官や今井尚哉首相秘書官らは後藤さん湯川さんの自己責任論を示唆する一方、御用メディアの読売や産経、NHKを使って、露骨な安倍擁護を吹き込んでいる」(前出・政治部記者)

 その成果か、読売と産経は、表立った批判も出てきていない段階で、機先を制するように、こんな社説を掲載した。

〈気になるのは、安倍首相の中東歴訪がテロリストを刺激し、今回の事件を招いたかのような、的外れの政権批判が野党の一部などから出ていることだ。首相の中東訪問は、各国との連携を深め、地域の平和と安定に貢献することが目的である。〉(読売新聞 23日付朝刊「社説」)

〈中東歴訪中だった安倍晋三首相は一部予定を変更して帰国した。イスラム過激組織「イスラム国」による日本人殺害脅迫事件の陣頭指揮を国内で執るためだ。事件は首相の歴訪が招いたものとの批判があるとすれば、誤りだ。卑劣なテロによって評価が左右されることはない。〉(産経新聞 22日付朝刊「主張」)

 何度でも繰り返すが、安倍政権が守ろうとしているのは自分たちの権力だけであり、国民の生命など一顧だにしていない。だが、メディアがこんな有様では、安倍首相の責任追及どころか、「テロとの闘い」を訴えたブッシュ政権支持一色になって、それに異を唱える者がバッシングされた9.11後の米国のような状況になる可能性はきわめて高いといわざるをえない。

(田部祥太)


ちゃっぷい
(゚Д゚)ノ
やあ
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もたもたしていると、民主党政権で国民本意の政策が続いてしまうと

前回は、もたもたしていると、民主党政権で国民本意の政策が続いてしまうと
金持ち連中にお鉢が回って来なくなり、予算も金融緩和も円安も富裕層と輸出
大企業に回してやるためにも、アメリカ軍産複合体の世界戦争戦略のためにも、
その裏のユダヤ資本のためにも、とにかく自民党政権に戻せと言われていたから
ノダ工作員と組んで政権交代。

今度は、このままやっていくと、また民主党、生活、社民、共産など貧しい国民側に
少しは金が回っていくような体制に戻る可能性が高くなるので、その辺が体制できてない
今のうち、そうやって身を切るナントヤらの歌い文句で騙せるうちに、自民党よりも
もっと右翼的で、好戦的で、かつより強くTPP推進の「維新」に舵を切れと
しつこく言われて、

ユダ金手下色の強力な谷垣ら執行部が強く強く「今ならまだわが党にはダメージが
少なく、かつ維新に有利にできる、これならアメリカが喜ぶから!!」と安倍を必死に
説得。

これで今回の解散となった。


次の選挙では、現少数政党である社民、共産、生活の消滅を狙って、そこから
一気に、TPP大推進かついよいよ戦時体制政策に舵を切れるようにするのが大目的。
TPPは他国の都合でつぶれても、並行協議でどんどん売国できるという寸法で、
それはすでに郵貯銀行の営業介入でも進められてきて通り!

それがどんどん進むから、確実に郵貯銀行が日本国債を売って米債に切り替えさせられ
日本財政の破綻が近づいていくという狙いだ。やつらは日本壊滅戦略に沿って
言いなりで動いているに過ぎないから、いくらでもこういうことができる。

それを救うためには、日銀が買い支える必要が出てきて、黒田路線は続けられ、
円安はさらに進む。これで貧民僧は完全に瀕死の絶望状態に追い込まれる。
燃料高で漁船も漁には出られない、輸入企業はコスト高で倒産続出、そこで
TPP推進圧力はさらに高められるという寸法。

基本、内需は壊滅し、農林水産業は消えて無くなり、そのころに南海地震が起きて
再稼動させた原発がまた2発ぐらいメルトダウンして全国土に死の灰が降る。これで
日本人は8割以上が被曝し、10年後には5000万人がガンになり、
治療と称して毒物にすぎない抗がん剤治療を強制してユダ金製薬会社のボロ儲けに
繋げるという作戦。


おいおい
万引きGメンって
政府の大役人の事なんだけど

殺しのライセンスを含め全ての特権を持ち
国会議員や外交官の殺害も認められるけどな
posted by РМН at 00:00| Comment(0) | 某掲示板より転載 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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